○ 保険ばかり考えてはいられない。でも…
ファイナンシャルプランナーの寺野裕子です。
お子さんの誕生と同時に、一家の大黒柱にもしものことがあった時に家族がお金に困らず生活していけるようしっかりと保険に入っておかなくてはと考えることはごくごく自然なことです。
しかし保険は上手に加入しなければいざという時のお守りのはずが日々の生活を圧迫してしまうことになる可能性があります。お子さんが生まれるご家庭は20代から30代が中心です。20代、30代となると家族が一人、二人と増えるごとに何かと物いりにもなりますし、お家も購入したい、教育資金の準備も、またご夫婦の老後のことも心配で考えることがいっぱいで悩ましい時期です。住宅ローンや教育資金、老後のことも考えながら上手に無駄なく、必要な部分はしっかり押さえるといった保険の加入の仕方が必要となります。
○ 死亡保障
一家の大黒柱にもしものことがあった時に家族が路頭に迷わないように生命保険で備えておくことは有効な方法です。
ではいくらの保障にどのように加入すればよいのでしょうか？
残されたご家族のことを考えると今後の生活資金、子どもの教育資金や結婚援助資金等が必要になってきます。賃貸住宅であれば旦那様がいなくなった後も家賃の支払が続きますし、お葬式の費用も必要となります。一方、持家であれば団体信用生命に加入していればローンはなくなりますので住居費は考えなくても良いということになります。
ではここで今、旦那様にもしものことがあった場合１億円のお金が必要だという答えがでたとしましょう。１億円のお金を保険で用意しなければならないのかというとそうではありません。個々の状況にもよりますが一家の大黒柱にもしものことがあった時には国民年金や厚生年金からの遺族年金や会社の死亡退職金を受け取ることができます。あと、今まで大切に蓄えてきた預貯金もあるでしょう。奥さまの収入ももしものことがあった後の保障と考えることができます。
要するに「お子様独立までの生活費+お子様独立後の奥様の生活費」から「公的年金+死亡退職金+貯蓄残高+奥様の収入等」の収入要素を差し引いた金額が必要保障額となります。お住まいが賃貸なのか持家なのか、お仕事がサラリーマンなのか自営なのか、家庭によって状況が異なりますので『我が家はいつまで、いくら必要なのか』をしっかりと把握をして保険加入・見直しを考えていくことが重要です。
○ 医療保障
医療保障について一般的に最近は自己負担額が１日につき約２万円と言われています。しかし、この医療保障もまた高額療養費という公的保障がありますので、すべてを保険で用意する必要はありません。一般の方ですと、もし100万円の医療費がかかったとしても高額療養費の自己負担限度額があることで約90,000円の負担で済むことになります。ただ高額療養費適用は保険診療の部分で入院中の食事代や差額ベッド代は自己負担となります。医療保険についても公的保障も考慮に入れた上での検討が必要です。
死亡保障保険も医療保険も掛捨てに貯蓄型、保険料の支払い方法は有期払いに終身払いと様々な種類がありますので、それぞれの特徴を十分に理解して我が家にはどのタイプが良いのかということを考えていきながら選択していきましょう。
何かトラブルがあった時のことばかり考えては生活はやっていけないといっても、なにかトラブルがあって備えがなくては大変です。必要最低限の保障をしっかりと備えるということが大切になってきます。我が家には『いくらの保障がいつまで必要なのか』をしっかり考えていってください。
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