ファイナンシャルプランナーの寺野裕子です。
子どもが生まれる世代というと20代、30代が中心となります。
この世代は家族が増える喜びと同時に、何かと物いりになり貯蓄どころではないと頭を抱えてられるご家庭も多いことでしょう。
家も欲しい、教育資金のことも心配、自分の老後のことも不安…と考えなければいけないことがいっぱいです。
しかし頭を抱えたままではいられません。子どもが生まれたということは立派に自立できるまで育てるという重大な責任を両親は持つことになります。
夫婦２人の生活に比べて基本生活費も多くなりますし、子どもの成長とともに進学等のライフイベントが待っていますので、さらなる家計管理と同時に絶対にやって来るであろうその時の為の教育資金準備が必要となります。
住宅購入のイベントは情況によっては賃貸を継続するといった選択も可能ですが、大切なお子さんの教育資金は「準備が出来ていないからごめんね」という状況にはしたくありませんよね。
実際、私にも高校２年生と中学３年生の子どもがいるのですが、二人とも中学受験をさせたため塾代もたくさんかかり、さらに下の子は私立中学に行ってしまったものですからもう大変です！
私の話はおいといて、実際子どもが自立までに教育資金はいくらかかるのかを確認してみましょう。
一般的に子ども一人あたりの教育資金の総額は約1,200万円【幼稚園（私立）、小学校～高校まで公立、大学は私立（自宅から通学）の場合】かかると言われています。
さらに下宿となると300万円以上の費用負担となります。我が家のように中学受験をさせると塾費用の負担も大きくなるというのが一般的です。
高校までは生活資金、習い事、塾費用は日々の家計費の範囲で納まるような家計管理を実行し、あとは高校卒業以降の教育資金準備を早い時期から少しずつでも良いので始めていくのが理想です。
教育資金の費用負担は重いものの、ある程度何年後にいくら必要だという計算が可能ですので資金計画作成（マネープラン）自体は難しくありません。
０歳からのスタートですと18年はあります。小学校入学時からスタートさせても10年は準備期間があります。
お子さんが生まれたらまずは改めてライフプランをご夫婦で再確認し、その為に必要な資金計画を立てていくことが必要になります。
教育資金でいうと、幼稚園から大学まで私立か公立かで費用が違ってきます。県外の私立に行く為の用意をしておきたいのであればそのように準備しなくてはいけません。
大切なのは『いつ、いくら必要』ということをご自身が把握しておくということです。
『いつ、いくら必要』が決まると、例えば15年後に500万円を準備しておきたいとなると年１％運用なら年間31万円ずつ積み立てれば大丈夫ということになります。
15年後の目標が1,000万円であれば62万円です。ライフプランを再確認し今から、必要な準備を始めていきましょう。
教育資金の預け先は、以前は子どもが生まれたら学資保険にというご家庭が多かったと思います。
しかし現在の低金利では、お得と思って利用した学資保険が満期まで待っても払込保険料を上回らない、いわゆる元本割れになる恐れがありますので注意が必要です。
お父さんの保険もしっかり入っていて、「これ以上保障は要らないわ」というご家庭では安定性を重視しつつ学資保険以外の利回りの有利な商品に預ける選択肢もありますので、情報収集をしっかりと行っていってください。
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